前回から続いて、テレビやパソコン、スマホなどのメディアとの付き合い方をお届けしています。
【前回の記事】子どもとメディアの上手な関係性！時間配分のコツ・選ぶポイント

コロナ禍の現在、教育格差や情報格差が問題となりました。
台湾のメディア担当大臣による、パソコンやスマホを使った迅速なコロナ対策は、みなさんもニュースなどで知っていらっしゃると思います。
しかし、日本では人口規模も違い、IT企業も多くあるためか、機能していないに等しい状態でしょう。

話が脱線しちゃいましたが、話を本題に戻します……。

大学の今年の授業は、通年でオンライン授業とする学校が増えてきています。
なので今回は、「オンライン授業」について考えてみたいと思います。

山陰両県でも、進学校を中心にオンライン授業の整備が進んできています。

先日、私が参加した中海テレビ放送製作の番組「新型コロナウイルス～あなたの不安にこたえます～高校教育編」の中で、学生がオンライン授業を受けている姿が紹介されています。

パソコンやスマホで、一日中自室で授業を受けるということは、目や身体の負担が大きい事が容易に推測できますね。
そもそもネット環境が整っていないと、画面がフリーズしたり、一方通行になっていたりして、平等に授業が受けられているとは確認できません。

そして先生も大変です。

画面上の数十人という生徒の動向を見ながらの授業、データファイルを用意したり、声のトーンや表示の仕方を考えたりと、新たな教育方法が求められます。
画面で登場するので、動画データが残るようになり、失言やケアレスミスも記録に残るというストレスが出てくるでしょう。

そうなれば、家族や青春話など、先生と生徒の心の絆となるようなプライベートなエピソードトークは減ると思われ、将来的に見れば先生が減ることにも繋がってくるでしょう。

オンライン授業は、学習塾分野で進んでいますが、もしかすると将来的に、アニメキャラクターの先生やCG教師が授業を担当する方が生徒に受け入れられやすい、となるかもしれません。
教科書選定も、今はまだ数社から選んでいますが、将来的には中央で決められる可能性が出てきます。

家庭での話をすると、高校の授業料が無料になっても、パソコンや通信回線インフラの費用の負担が増えています。
また、エアコンや部屋の電気代、お昼ご飯やトイレなどの水道代、コロナ禍で家計に影響した要因が継続的に発生します。

学校近くの商店は売り上げが無くなるでしょうし、交通機関も利用者が減り、地方にとってオンライン授業が進むことは経済的損失が増える事が心配されます。
売店のおばさんや、学食の思い出が無くなるのは寂しい気がします。

しかし、オンライン授業化の流れはしばらく進んで行くでしょうから、高校や大学進学を考えておられる家庭では準備が必要でしょう。

一方、小学校や中学校の義務教育課程ではオンライン授業化は進んでいないようです。

そもそも、日本の法律による“義務教育”の概念は、“学校へ通わせる義務”となっています。
文部科学省のHPにも以下のようにあります。

保護者は、子女を満６才から満12才まで小学校に、その修了後満15才まで中学校に就学させる義務を負う。……学校教育法第22条、第39条
参考HP：第4条 （義務教育）：文部科学省

不登校の子どもと、保健室登校の子どもの評価が変わるのは、このためです。

海外では設定年齢による学習履修率が重要とされ、学ぶ場は自由な国も多く、家庭での通信学習や、公民館や仲良しグループなどでの教育が認められているところもあります。
見方をかえると日本では、学校へ行ってさえいれば義務教育を終わった事になるため、勉強が苦手な大人がたくさん排出されてしまっています。

また、先日テレビニュースで、コロナ禍の小学６年生の子が「来年もう１年間、小学校生活をしたい！」と奮闘する姿を見ました。
もう１年間学校に行くというと、13才になるわけで上記文言の解釈が問題になってきます。

アフリカのある国はコロナ禍による対策として、全学年を来年に持ち越す事が決まったと新聞記事に紹介されていましたが、ヨーロッパの国では小学生の留年は昔から権利として認められ、人生全体を見て留年を選択する親もいます。

日本では、早生まれは損とか、飛び級も留年も認められないとかで、結果、不登校児が増えてしまっている現状があります。
もうお分かりだと思いますが、法的に学校に行かせないといけない国で、オンライン授業の整備が進むはずはありませんよね。

私は、義務教育過程でオンライン授業を進めた方が良いとは思っていません。
ただ、子どもたちに選択肢として用意する事ができれば、不登校や通学時の危険から身を守ることにもなるのではと思うのです。

夏休みが終わった９月、例年この時期には不登校や若者の自殺が問題として取り上げられます。
しかし、日本は何も変わらない……。

コロナ後の世界は、多くが変わると思われています。
世界ではおそらく、小学生や中学生向けのオンライン授業や教材動画がたくさん制作されるでしょう。
外国の小学校の授業や、海外の日本語学校のコンテンツなども生まれてくるかもしれません。

ピンチはチャンスではありませんが、メディアの世界はまだまだ発展していく余地があるので、恐れずに子どもたちにメディアの世界をふれさせてあげて欲しいと思います。

余談ですが、山陰両県は全国的にもパスポート取得率が低い地域です。
外国旅行を危険だと避けるように、ネットなどの世界から逃げていては、“井の中の蛙大海を知らず”になってしまいます。

子どもたちは必ず何かの才能を持っています。

教育とは、本来その才能を探す為の方法であると私は考えますが、現状は洗脳の様な詰め込みになってしまっています。
親が変われば、子どもは変わりますよ！

アフターコロナの時代は、今までと違った視点を持って挑みましょう。

今回も長くなってしまいスミマセン。
最後まで読んでいただきありがとうございました。

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